働き方改革にスマホの活用を

2021年はいろいろな意味で働き方の多様化、様々な働き方が模索される一年であろうと思います。
特に、場所を選ばず様々な業務が推進できるようになることが非常に大きなポイントだと言えるでしょう。
そこでスマホを活用したビジネスがどんどん広がる可能性があります。ビジネスのアプリケーションがその基本となります。

これまではスマートフォンも単なるメールのビューワーレベルでしかありませんでした。しかしながら、いつでもどこでも業務が推進できるようになるためにスマートフォンがパソコン代わりのツールとして機能をさらに高めることが求められています。

例えばビデオ通話。これまではどうしてもパソコンを通じてビデオ通話を行うことが当たり前でしたが、パソコンと同じアプリケーションをスマートフォン版に置き換えて活用することが当たり前になりつつあります。

さらには、メールを確認するだけではなく、社内のイントラネットにアクセスし、様々な情報を入手することができる仕組みを構築する企業が増えています。また、スケジュールや会議日程の調整などをいつでもどこでもスマートフォンで行えるようになるアプリケーションも盛んに利用されるようになってきました。

もちろん、このような様々なアプリケーションがパッケージとして提供されることが1番のビジネスモデルとして考えられるところだと思います。
ビデオ通話やメーラー、スケジューラー等はパッケージとし、企業ごとに決裁機能や交通費の精算等追加でアプリケーションを追加することによって活用する文化が今後広がっていくことになるでしょう。

実際にその広がりを見せるのは2021年だと言えると思います。
スマートフォンそのものが内線電話と携帯電話のダブルナンバーでの活用ができるようになり、どこにいても社内の連絡も可能になると言うのは当たり前。
そのおかげで社内のPBXが必要なくなりIP化がどんどん進むことになります。
こう考えるとコストダウンも図れると言えるのではないかと思います。

情報システム部門としても、いかに安いコストでイニシャルコストを抑え、いかに簡単にランニングさせていくことができるか、従業員にとって業務効率が上がることができるかを様々なアプリケーションを比較しながら考えるタイミングとなっています。

もちろん、今こそがスマホを活用したビジネスアプリケーションを売り込むベンダーとしても最も大きな商機だと言えるのではないでしょうか。